傷害罪は、他人の身体を傷害した場合に成立する犯罪です（刑法第204条）。「傷害」とは人の生理的機能に障害を与えることをいい、骨折・打撲・切り傷といった外傷のほか、病気への感染・PTSDなどの精神的障害も含まれます。

傷害罪の成立には傷害の結果が必要であり、傷害の故意は不要です。つまり、けがをさせるつもりはなかったとしても、暴行の結果として相手がけがをした場合には傷害罪が成立します（結果的加重犯）。

暴行罪（刑法第208条）との違いは相手方に傷害が生じたかどうかです。傷害罪の法定刑は15年以下の拘禁刑と暴行罪（2年以下）に比べて大幅に重く、前科・事案の悪質性によっては実刑となる可能性もあります。

傷害罪において被害者との示談成立は、大きな影響を与える要素の一つです。示談が成立した場合、検察官が不起訴処分（起訴猶予）とする可能性が高まります。起訴された場合でも、示談成立は量刑上の有利な事情として考慮されます。

示談交渉を当事者間で直接行うことは、感情的な対立・被害者の拒絶・条件の折り合いなどから難航するケースが多いです。弁護士が代理人として交渉することで、被害者が話し合いに応じやすい環境が整います。

また示談の内容として、被害者から「宥恕（ゆうじょ）条項」（被疑者・被告人を許す旨の文言）を得られると、処分に対してより有利に働きます。

初犯で傷害の程度が軽微・示談が成立しているケースでは、不起訴になることも十分に考えられます。また、初犯であっても、示談が成立しない場合、不起訴になることもないとはいえませんが、罰金刑や執行猶予付き判決となることが多い傾向にあります。一方、以下のような事情がある場合は刑が重くなるリスクがあり、場合によっては実刑になる可能性もあります。個別の事案によっても異なるため、弁護士と相談することが重要です。

• 傷害の程度が重い（骨折・入院が必要な重傷等）
• 凶器（刃物・鈍器等）を使用した
• 計画的・組織的な犯行
• 前科・前歴がある
• 被害者が処罰を強く望んでいる

相手から先に暴行を受けて反撃した場合などに、正当防衛（刑法第36条第1項）が問題となります。正当防衛が認められれば無罪となりますが、以下の要件をすべて満たす必要があります。

• 急迫性：差し迫った危険が現実に存在していた
• 不正性：相手の行為が違法であった
• 防衛の意思：自己または他人を守るための行為であった
• 相当性：防衛のためにやむを得ない行為の範囲内だった

喧嘩の場合は双方に攻撃の意思があるとして正当防衛が認められにくい傾向にあります。防衛の程度が必要な限度を超えた場合は過剰防衛（刑法第36条第2項）として刑が減軽・免除される場合もあります。具体的な事実関係をもとに判断する必要がありますので、早期に弁護士に相談してください。